Top / QBlog / 2018-08-25

また悪夢は繰り返すのか!?

最近何かと注目集める第45代アメリカ合衆国(USA)大統領ドナルド・ジョン・トランプ。

歴代USAの大統領の中でもひと際目立つ存在ではないでしょうか。

そのUSAの大統領の中で最も人気があったのは第35代大統領ジョン・F・ケネディでしょう。

ジョン・F・ケネディ、1963年11月22日にテキサス州ダラスにおいて暗殺されてしまいましたが、今でもとても人気がありますね。

実は、ジョン・F・ケネディも有名ではありますが、そのお父様、ジョセフ・P・ケネディも実業家としてとても名を馳せていたのをご存知ですか?

父、ジョセフ・P・ケネディがアメリカで今でも屈指の人気を誇る第35代大統領、ジョン・F・ケネディの父であり、政治家であると同時に、ウォール街屈指の投資家で実業家でもあったんです。

そのお父様の残した言動がありますが、その言動は投資家の間で伝説となっているんです。

具体的に見てみましょうか。

1928年冬、ジョセフ・P・ケネディがウォール街のオフィスに向かう途中で、偶然見かけた靴磨きの少年に靴を磨いてもらいます。

この少年は靴磨きを終えた後、ジョセフに向かって「おじさん、◯◯って会社が絶好調らしいよ。◯◯の株を買いなよ」と言った。

なぜこの靴磨きの少年が株の絶好調の話をしたかと言えば、街角に捨ててあった新聞を拾い、その新聞に書いてあった見出しを文字の読める友人に読んでもらったことにあります。
そこにあった見出し、それは『今、株が絶好調。今買えば必ずもうかる』的なものでした。

この後、ジョセフが起こした行動、それは全ての株を売り払うことだったのです。

それから数カ月後、1929年10月29日(月)にニューヨーク証券取引場は、時価総額の12%を1日で失うこととなった。いわゆる“ブラック・マンデー”です。 

この時ジョセフは、世の中の情報に乏しい少年ですら株式投資に熱中することを見て、バブルがまもなく弾けることを予感していたと言われています。

この話は、何事もやるやらないのタイミングの重要性を教えてくれる逸話として有名なのです。

ところで、本日2018年8月25日、Yahoo!のトップ記事に『<マンション>家賃上昇「パリ化」する東京都心部』【毎日新聞経済プレミア】というマンション事情に精通する住宅ジャーナリストの記事が出ました。

この記事の内容を掻い摘んで言えば、東京都心部のマンションの多くが「普通の人はとても手が出せないだろう」という価格まで値上がりしていて、値下がりは起こらないし、むしろさらなる値上がりが生じている。
この状況をパリの賃貸状況を持ち出し比較し、パリのように高家賃で住めなくなるのであれば、高い分譲価格でも価値があると考えられ、値下がりが起きない。
この先年金支給額が先細りとなれば「一生、賃貸でいい」という考え方は、少なくとも都心部では成立しにくくなる。
また賃貸でも暮らしづらくなるから今のうちに買った方が良いよという内容。

はて!?

東京とパリを比較することに何の意味があるのだろうという記事です。

日本とは違い、古い街並みの景観を守る為に建物に規制がある低層建物ばかりの新規供給が東京のそれと比較にならないパリと同等に考えることが無理があるにもかかわらず、専門家がこれを比較にするしかない状況にジョセフ・P・ケネディの逸話と同じときを感じざるにはいられないのです。

既に外国人投資家(中華など)を中心に都心部のマンションを売り始めていて、高騰し過ぎている理由から買い手もなかなかつかない。そのためマンション価格は徐々に下落を始めているにもかかわらずです。

ヤフーニュースになった時と、ジョセフ・P・ケネディ時代のメディア、新聞の載った時のことを考えれば、この後どんなことが起こるのか簡単に想像できそうです。

こういうニュースが出るときは、もうすでにマンション価格も天井なのです。

そもそも年金支給額と都心マンショの家賃を比較することに大問題なわけですが、「会社員」が都心マンションの高騰した家賃で住むわけないことなど容易に想像できます。

しかも、実は都心でも新築マンション供給が多すぎのため、また民泊改正も有り最近では高額な物件は空室が目立ち家賃は微々たるものですが下がっているのです。

また、都心マンションも空家が多くなりつつあります。

この記事、都心の高層マンションが売れないから何とか買って欲しいがために書かれた記事としか思えません。

マンション売買の現場で営業している者しか見えていない、データでは今はまだ見れてこないくらい微々たる動向ですが、歴史は繰り返されるかもしれません。

しかも、今から先、少子高齢化で高止まりはあり得ないのです。

もうすぐ、多くの不動産を所有している団塊世代からの相続は始まります。
相続を受ける団塊ジュニア世代は今回のアベノミクスによるマンションブームにより購入適齢期とも重なり既にもう住宅購入を済ませています。

そうなると、中古マンション市場に今までに経験の無いほど大量の中古物件があふれかえります。
しかも、その頃の住宅購入適齢期世代は統計上団塊世代人口の半分もいないのです。

東京都心もマンションは、新築も中古も今がピークでこれから先は徐々に下がっていきます。

こんなマンションを売る為の煽り記事が出るという事は、マンション市況も暴落前夜なのかもしれないという事です。



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