地番検索、地番の調べ方について、住所や住居表示から電話やネット、法務局、お手元にある書類などを利用した無料、簡単な方法8つを画像を多用し具体的に解説します。

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地番検索、地番の調べ方
電話やネット、地図等を使い住所（住居表示）から地番を無料＆簡単に調べる8つの方法！

ここでは、地番をどうやって調べたらいいのか知りたい人のために、誰でも簡単に、無料で地番を調べる方法【地番検索】を全部で8個と、地番を調べるなら事前に知っておきたい住所がそのまま地番か住居表示かを調べる方法　を【☛不動産売却・購入時の仲介手数料が無料か、半額より更に安い売買価格×1％のコーラル】が詳しく解説いたします。
2023年1月新しくサービス開始した地番検索くんもご紹介しますので、地番を調べたいときはこの8個の中から、自分に合う方法が必ず見つかるはずです。

ただ、ここで解説する地番検索の方法でも地番を調べられないと言う人は、コーラルまでお問い合わせください。
コーラルで調べお教えいたします。

なお、☛家屋番号を調べたい人 は、別ページで詳細解説していますから、そちらをご参照ください。

また、地番とは？、家屋番号とは？、住居表示とは？、住所とは何かについて知りたい人、更に登記事項証明書（登記簿謄本を取得したい人は別ページで詳細解説していますから、そちらでご確認ください。

地番検索・地番の調べ方を動画で解説！

コーラルではYouTube動画を利用し、地番検索・地番の調べ方を解説しています。文章を読むのは面倒と言う方はこちらの動画を見てください。そのうえで下記解説を読んだらより深くご理解いただけると存じます。

【基本】住所が、そのまま地番か？　を調べよう！

まず基本中の基本ですが、わかっている住所が、地番か？、住居表示なのか？　を住所を管轄する市区町村役所で簡単に調べましょう！

地番が住所じゃない場合が有る！

調べる理由は、地番と住所が違う場合があるからです。

最も簡単に調べるには、調べたい住所を管轄する区役所や市役所、町村役場に電話して聞くことです。
インターネットを利用できる環境が有れば、グーグルやYahoo!、Bingで『調べたい住所+役所』と検索すれば、その住所の管轄役所の電話番号が出てきます。これに電話して「住所が地番か住居表示かを知りたいのですが」と言えば関係部署につないでくれます。
この方法で、あなたの調べたい住所が地番なのか、住居表示なのかがすぐにわかります。
この時、もし住居表示の場合、よかったら「地番はわかりますか？」と聞いてみてください。
たまにそのまま地番まで教えてくれる場合が有ります。

次に、その住所が住居表示と初めから知っている人や、上記方法で調べたときに住居表示だと分かった人は下記の８つの方法から地番検索しましょう。

【地番検索】・8つの地番の調べ方

地番を無料で検索したり、調べるには、以下の8通りが有ります。
特に2023年1月に新規オープンした「地番検索くん」はとても便利です。
住所はわかっているけど、手元に何もないときの簡単にできる順に解説しています。
宅建士の私がいつも使う方法から、こんな方法も有るのかと言う方法まで、住所から地番を調べる方法を纏めてあります。

以下、それぞれ地番の調べ方（地番検索）を具体的に解説します。

0⃣「地番検索くん」全国の登記所備付地図の電子データを活用して地番を調べる（24時間利用可）。

☛【地番検索くん】
2023年1月23日に法務局より不動産登記の地図データ無償提供が開始「地番検索くん」になりました。
法務局の不動産登記の地図データ無償提供に対応した新サービスですが、調べたい地域の区画と地番が無料で見れ、地図で地番を調べるサービスになっています。
地番検索したいときは、上記【地番検索くん】をクリックすると先ずは航空写真が出てきますから、左下の地図に変更していただき調べたい場所へと移動しましょう。

1⃣電話して聞く・（『法務局』を利用する）
【平日日中午前8時30分から午後5時15分までならこれが一番楽な方法！】

実は、私はこの方法で確認しています。それはこの方法が一番早くて簡単だからです。
不動産業界の人間は、この方法を利用し調べている者が多いです。

ネットで検索するより、まだまだ聞いたほうが速いし楽なのです(^_-)-☆

それが解る事例として、実際に電話で担当窓口に「地番照会お願いします。」と言うだけで、「どちらになりますか？」という慣れた対応をしてくれます。

法務局の担当者も通常業務の一環になっているのでしょう。

法務局の電話番号ですが、調べたい物件を管轄する法務局で調べると、「地番・家屋番号の照会」番号が記載されています。

*電話で地番を調べる、具体的な方法

調べたい住所地の法務局電話番号を調べたい時は、以下の方法で簡単に知ることができます。
例えば、東京都江東区亀戸5-5-11（これは住居表示です）で有れば東京法務局へ一回電話します。東京法務局は(03)5213-1234ですね。
そうすると自動案内音声が流れますので、そこで電話交換手へつながる番号をプッシュしましょう。人が出たらあなたの調べたい住所地を伝え『地番照会をしたいのですが、管轄の法務局の電話番号を教えてください！」と言ってください。
電話に出た担当者が電話番号を教えてくれます。
その後教えられた電話番号に電話して、「地番照会お願いします。調べたい住所は・・・・です。」と伝えましょう。
これですぐ教えてくれます。

この検索方法での注意点は、受付日と受付時間です。
『月曜日から金曜日　午前8時30分から午後5時15分まで』の間なら、この方法をご利用ください。
下記に全国の法務局の電話番号掲載ページ（法務省HP）へのリンクを貼りつけていきます。

☛全国の法務局の電話番号一覧（法務省HPへ）

☛法務局トップページ（管轄のご案内）へ

2⃣インターネットで調べる・「地番検索サービス」を無料利用する。

①の電話より利用時間が長いのが、この「地番検索サービス」です。
ただ利用時間は、平日 午前8時30分から午後9時までで、土曜日、日曜日、国民の祝日及び休日、年末年始（12月29日から1月3日まで）は休止になっていて利用できません。
私が画像を取得した日は土曜日ですので、画面に使えない旨の告示がされていました。

地番検索サービスは、既にインターネットを利用している人ならその場で簡単登録し、しかも無料で検索し確認できるようになっています。
具体的には、法務省管轄の一般財団法人 民事法務協会が運営・提供する☛「登記情報提供サービス」というホームページの中の「地番検索サービス」を利用します。
登録は、登記情報提供の有料サービスを前提にしているため、支払方法などの登録をしますが、地番検索サービス利用は無料です。

*「地番検索サービス」での調べ方

具体的にこのサービスで地番検索するには、初期画面「登記情報提供サービス」の中の「地番検索サービス」を利用します。

まずグーグルやYahoo!などのインターネットで「登記情報提供サービス」と入力し、「登記情報提供サービス」を開き一時利用の登録をします。

登録画面では自身の名前、電話番号（携帯可）、メールアドレス等必須事項を入力し登録します。

その後「登記情報提供サービス」から先ほど登録したメールアドレスに、地番検索サービスへのアクセスアドレスとIDが送られて来ますので、それを利用し「登記情報提供サービス」へ入ります。

入るとまず、マイページの画面が開きますから、画面上のボタンの中の「不動産請求」のボタンを押し「不動産請求の画面」を開きます。

この画面の中で誘導されながら住所（住居表示）を入力して、「地番検索サービス」をクリックすると、住所（住居表示）に対応する地番の地図が表示されます。

その地図の右側に出てくる住居表示番号を選択していくと、画面真ん中上にその土地の地番が表示される仕組みとなります。
なお、地図上の調べたい場所の青文字をクリックしても地番が出てきますから確認することができます。


ちなみに下の画面は、コーラルの本店（東京都江東区亀戸5丁目5番11号）を「登記情報提供サービス」の「地番検索サービス」を利用したときの画像です。


※まず「登記情報提供サービス」の「不動産請求」の画面を開きます。

この地番検索サービスは、地番を検索し確認するだけの利用であれば無料ですが、検索後にそのまま登記事項（登記簿の中身）を確認する場合は有料になります。

3⃣インターネットで『地番参考図』や『地番図』を無料利用して調べる

実は、地番参考図をインターネットで無料利用すれば24時間簡単に地番検索できます。

地番参考図は、地方税法第380条第３項に基づき、地番の配置を示すために作成した地籍図で、行政により呼び名が違う場合も有ります。
例えば大阪市は『固定資産地籍図』、三重県伊賀市では『地番図』言います。

具体的には、グーグルやBingなどのインターネット検索で『地番参考図　あなたの調べたい都道府県や都市』か、『地番図　あなたの調べたい都道府県や都市』と入力してみてください。
ただ残念ですが、埼玉県などのようにまだ対応していない行政区（都道府県や都市）も有ります。

4⃣地図『ブルーマップ』で調べる。インターネットや法務局に行って利用できる。

ゼンリンという会社から出版されているブルーマップと言う地図が有ります。
ブルーマップ（住居表示地番対象住宅地図）は、住宅地図の上に公図を重ねあわせて印刷したもので、住居表示を黒字、公図と地番を青字で表記しています。

法務局には、管轄する地域のブルーマップが備え付けられており、法務局に行けばブルーマップで地番は調べることができます。

なおブルーマップは、市区町村の市役所や役場、全国の少し大きめの図書館等でも自由に閲覧できますが、ただこれらの場所に必ず置いてあるとは限りません。必ず事前に電話などして置いてあるかどうかを確認した方がいいでしょう。
なお、法務局ではブルーマップは著作権の問題から複写（コピー）は取れないと言われますから注意しましょう。

参考に法務局以外でブルーマップを閲覧できる場所をご紹介しておきます。
もちろん地番も調査できますね(^^♪

・国会図書館（関西・関東）：こちらでは、すべての地域のブルーマップが閲覧可能
・図書館：国会図書館ではなくとも、近隣のブルーマップは備え付けられていることが多いです。
・法務局：法務局には、その管轄地域のブルーマップが必ず備え付けられています。

なおゼンリンの地図は、インターネットで閲覧し、日本全国から必要なエリアを選んでコンビニ（セブンイレブン）でいつでも簡単プリントできるサービス（有料）がありますので、リンク先アドレスを貼っておきます。

☛【ゼンリン住宅地図プリントサービス】
このブルーマップでは、①の「地番検索サービス」で確認することができなかった住宅の表札（居住者）の表示もあります。

5⃣インターネットで『路線価図』を閲覧して調べる

国税庁が公表している路線価図でも地番を調べたい場所を探すと、その近辺に地番の情報が記載されている場合があります。
但し、東京23区などの都心ではあまり記載がなく、市町村などでは記載されている確率が高いです。
この方法は、おおよその地番検索には役に立ちますが、詳細地番を知りたい場合は利用価値としては低いでしょう。

国税庁・路線価図：http://www.rosenka.nta.go.jp/

さて、次の２つは書類が手元に有る場合に調べることができる方法です。
要は、その土地・建物の所有者向きという事です。

6⃣「固定資産税・都市計画税の納税通知書」で調べる

毎年5月から6月頃に、不動産の在る市区町村から送られてくる「固定資産税・都市計画税の納税通知書」で確認できます。

この通知書には、課税資産明細書が付されており、これを見れば固定資産税が課税された土地の地番や、建物の家屋番号までわかります。

もし、「固定資産税・都市計画税の納税通知書」がすぐ近くに有る時は、その中にある課税資産明細書で地番を確認すれば良いでしょう。
以下に、課税資産明細書を掲示しておきますね。

土地の場合

家屋の場合

マンションの場合

参照：横浜市HP・固定資産税・都市計画税の課税明細書をご覧下さい！

7⃣権利証や登記識別情報通知で調べる

お持ちの権利証や登記識別情報通知で調べることもできます。
権利証・登記識別情報通知に土地、建物の所在も家屋番号も記載が有りますので確認してみて下さい。

以上、住所（又は、住居表示）から地番を調べる方法【地番検索】・無料でできる７つの地番の調べ方　を解説しました。

住所がそのまま地番か、住居表示かを調べるには⁉
『地番か住居表示かの調べ方』

住所が、そのまま地番か？、住居表示なのか？を調べる方法は　別ページの☛『住所が、地番か住居表示かの調べ方』 　へ移転しました。

【不動産売却時の地番調べならコーラルへ】
（ただいま無料で対応しています！）

ただいまコーラルでは、弊社設立30周年を記念し、不動産売却される人向けにその土地の地番を、無料で調べお教えするサービス『地番検索・お教えサービス』を展開しております。
地番の調査は、慣れていればものの10分も有れば簡単にできる事なのですが、しかし、初めての人にはなかなか難しい事かもしれません。
そこで、不動産会社コーラルが無料で地番を調べお教えいたします。
この『地番検索・お教えサービス』は、不動産売却時仲介手数料が無料等で可能な弊社コーラルが、このコロナ禍でも過去最高利益高を達成させていただいていることに感謝する社会還元サービスですので、どしどしご利用いただければと存じます。
ご利用は、電話またはメールでのご対応のみとなります。
また、サービス詳細はコーラルの『地番検索・お教えサービス』係までお問い合わせいただければと存じます。

地番検索・無料の地番の調べ方・まとめ

以上、地番検索、無料の地番の調べ方について解説してみました。
住所から地番を調べる方法はとても簡単です。

もし法務局で登記事項証明書（登記簿謄本）を取得するときには、事前に地番を調べていなくても住所さえ知っていれば地番は法務局内で調べ、そのうえで取得すれば間違いないでしょう。

ちなみに、ご紹介した「登記情報提供サービス」から地番だけでなく登記事項まで確認できますが、取得したデータは法務局登記官の印鑑が無い登記事項要約書となります。

もし、登記事項証明書（登記簿謄本）が必要な場合には、直接法務局に行くか、今はインターネットで申請し郵送でも取得できるようになっています。

不動産を売買するときに、どうしても関係ある地番ですが、ここで解説した無料の方法で簡単に検索できますから、まず調べてみてください。